電子カルテのメリット・デメリット！知っておくべき留意点とは

患者情報の管理や共有のしやすさなどの追求のため1990年代に誕生した「電子カルテ」。
現在では主に400床以上の一般病棟のほとんど、
また200床未満の一般病院や一般診療所などでも半数近くで利用されています。
今回はそんな電子カルテを導入するメリットやデメリット、
そのほか移行するにあたって知っておくべき情報について詳しくまとめてみました。

1 電子カルテとは
2 電子カルテのメリット
3 電子カルテのデメリット
4 電子カルテの留意点
- 4.1 【電子保存の三原則】
- 4.2 【電子カルテ導入の補助金・助成金】
5 電子カルテでより正確で質の高いサービスを

電子カルテとは

電子カルテとは、診療経過やバイタルに検査結果や画像・看護記録・紹介状など患者に
付随する情報を加えて、電子データとして保存したものです。
もしくは紙カルテを電子化してデータベースで管理するシステムを指す場合もあります。

電子カルテは大きく分けて、以下2種類があります。

・病院向け電子カルテ
・診療所（クリニック）向け電子カルテ

入院機能や部門機能、医事会計システム（レセコン）を有しているかなどが異なるため、
移行に伴い導入製品を比較検討する際には注意が必要です。

電子カルテのメリット

電子カルテには、大きく分けて5つのメリットがあります。
どのような内容なのかさっそく確認していきましょう。

メリット①：業務効率の向上

電子カルテの導入によりさまざまな業務の効率化を図ることができます。

▼予約・受付・会計業務
紙カルテに比べて検索性が高いため、カルテ出しに時間を要しません。
また、日医標準レセプトソフトと連携した電子カルテもあるため、
算定漏れなどのミスを防止でき、会計業務がスムーズになります。

▼カルテ入力・文書作成
定型文の登録機能や過去カルテのコピー（Do入力）機能、
文書作成やカルテ入力を支援するテンプレート機能などにより、
医師のカルテ入力や文書作成などにかかる時間を軽減できます。
そのほか手書き入力やタッチ操作機能を備えた電子カルテであれば、
PCが苦手な医師でも操作しやすいでしょう。

メリット②：検査結果の取り込みができる

電子カルテでは検査会社に依頼した検査の結果データも連携して取り込むことができるので、
紙カルテのように検査結果が届いてから紙カルテを探し記入…
といった面倒な過程を踏む必要がありません。

必要な時に電子カルテの画面上から検査結果の確認ができるようになるため
医師はもちろん、看護師や検査技師、医療事務など複数の関係者が使いやすく、
それぞれよりスムーズな作業が可能になります。

メリット③：保管スペースの削減

電子カルテのデータはサーバーと呼ばれる装置に蓄積されます。
そのため紙カルテのように膨大な保管場所を必要としません。
また紙カルテを原本として電子化保存するサービスもあるので、
電子カルテ導入の際にはあわせて確認しておくとよいでしょう。

必要な紙カルテだけ残し、
そのほかを電子化することができれば大幅に保管スペースを減らすことができます。

メリット④：リアルタイムで情報確認・共有が可能

電子カルテは入力や編集、削除した情報がすぐに反映されるため、
必要になった際に必要な情報をリアルタイムで確認できます。

紙カルテのように部門間での受け渡しが必要なく、
所在がわからなくなることもないので簡単に情報を共有できるでしょう。
紛失の心配もありません。

ただし、場合によっては紙を用いた方が便利なこともあるため、
受付票などの紙類が運用として残ることもあります。

メリット⑤：人為的なミスを防ぐ

紙カルテの場合は医師が患者の話を聞きながら内容を記入するため、
走り書きになり文字が読みにくくなるケースも少なくありません。
しかし、電子カルテであれば文体や文字の形も統一されており、
看護師や事務員が医師の指示を正確に把握できるようになります。

したがって必然的に指示内容の受け取りミスを未然に防ぐことが可能になったり、
会計やレセプトの操作やチェックなどをスムーズに行えるようになったりと
人為的なミスの予防に有効です。

電子カルテのデメリット

さまざまなメリットを有する電子カルテですが、当然懸念すべき点も存在します。
導入を考慮しているのであれば、メリットだけでなくデメリットも判断材料にすべきでしょう。

1）導入コストがかさむ

高性能で大変便利な電子カルテですが、その分導入や運用にはコストがかかります。
月々のランニングコストはもちろん、必要な機能によってはカスタマイズ費用も必要になるでしょう。
しかし、提供形態やメーカーによっても価格は大きく異なるうえ、
補助金を利用できる場合があったり、今では無料の電子カルテも世の中に出てくるなど、
よりシェア争いが活性化しています。

デメリットと金銭的なコストの問題を払拭できる利便性を持った電子カルテを選ぶためにも、
複数企業の製品を比較検討することが大切です。

2）安定したシステム運用に時間を要する

電子カルテの最大の難点は習得に時間がかかる点です。
電子カルテと医事会計システムが別の場合はどちらの操作も習得する必要がありますし、
自院の診察・診療体制に対応できるように設定を最適化する必要があったり、
反対にこれまでの運用を変更・統一しなければならないケースも出てきます。
運用が安定してしまえば便利にはなりますが、そのための準備が負担になりやすいでしょう。

さらに人によってコンピュータ操作の技量が違うため、
すべての医師・スタッフが使いこなすには時間を要します。
業務をスムーズに進行させるためにテンプレートを利用してカルテの記載内容を統一する、
これまで利用していた帳票が使えなくなることを考慮して
代替手段などの確認・情報共有を行うなどレギュレーションを見直す必要があります。

また医師や看護師、事務員など電子カルテの使用者全員に勉強会や研修など、
前もってシステム操作が習得できる場を設けることも、より効果的な運用につながります。
設定に負担を感じる場合は、サポートサービスを実施しているベンダーを選ぶこともおすすめです。